百日咳の症状はカタル期・痙咳期・回復期と3つの時期に分けられます。

百日咳菌による飛沫感染で口や鼻から吸った空中に浮遊する菌により感染します ..

日本ではPT IgG抗体測定と同時に測定しているが、他国では使用されていない。百日咳ワクチン接種や百日咳菌以外のBordetella属やHaemophilus influenzae、Mycoplasma pneumoniae、Chlamydophila pneumoniaeといった菌でも陽性になる。

測定が主である． 百日咳菌の代表的な抗原は百日咳毒素（pertus- ..

百日咳菌に対するIgM抗体、IgA抗体が2016年に保険収載となった。いずれもワクチンの影響を受けないため単回で診断可能である。IgM抗体は発症15日、IgA抗体は発症21日がピークで、IgA抗体がIgM抗体よりも陽性期間は長い[15]。結果は、陰性、判定保留、陽性のいずれかで報告される。判定保留の際は、発症後早期であれば2-3週後に再検査、あるいはLAMP法で検査を行う。

・抗体価が100EU/mL以上の場合は、単回でも百日咳の可能性が高い。ただし、乳児期早期の予防接種直後でも100EU/mL以上となることがある。

このように早期診断には不向きで、結果の解釈が悩ましいことも多いため、日常臨床での実用性はやや低い。

百日咳は百日咳菌が感染しておこる病気です。感染力は感染初期（咳が出現し ..

・初回検査で弱～中等度陽性（10～99EU/mL）の場合は、ワクチン接種歴がなければ百日咳の可能性が高いと判断できるが、ワクチン接種歴がある場合や不明な場合はペア血清で確認を行い、2倍以上に上昇していれば百日咳と確定、上昇がなければ百日咳ではないと判定する（ペア血清の判定基準は定まったものはなく、日本では2倍以上を基準とすることが多いが、典型的には4倍以上となる）。

・初回検査で陰性の場合は、発症4週以内であればペア血清を行い、抗体価が10EU/mL以上に陽転化すれば百日咳の可能性が高く、陰性のままであれば百日咳ではないと判断する。発症4週以上で陰性の場合は、百日咳の可能性は低い。

百日咳のための適切な抗生物質（エリスロマイシンやクラリスロマイシンなど）

百日咳毒素に対する抗体で、感染2週以降で陽性化する。百日咳ワクチン接種や母体からの移行抗体による偽陽性があり、判定は悩ましいことがある。また、単回の検査ではなくペア血清で判断が必要なこともある。ペア血清の理想的な検査のタイミングとしては、発症2週以内に初回採取し、その4週後に2回目の検査を行う。初回検査が遅れた場合は、すでに抗体価がピークとなっていることもある。

カタル期に抗菌薬を開始すると咳症状は軽減するが、百日咳患者との接触や周囲での流行などの情報がないと治療開始の判断は難しい。家族に乳児がいるなどのリスクがなければ、抗菌薬適正使用の観点からも安易な処方は慎みたい。痙咳期での抗菌薬は本人の症状の改善にはつながらないが、周囲への感染拡大を抑制する。抗菌薬を開始して約5日で菌は陰性化する。回復期は抗菌薬の投与は不要である。

抗菌薬第1選択はアジスロマイシンまたはクラリスロマイシンで、第2選択はST合剤である[18]。生後1か月未満の乳児ではアジスロマイシンを使用する。エリスロマイシンは乳児肥厚性幽門狭窄症のリスクがあるが、同じマクロライド系のアジスロマイシンで乳児肥厚性幽門狭窄症が増加するかどうか厳密には結論は出ていない。ただ、エリスロマイシンほど関連性はないと考えられており、必要な場合にはためらわずに使用する[19]。ST合剤は、新生児や低出生体重児で黄疸のリスクがあるため、生後2か月以降で使用する（表3）[20]。

百日咳なんかに負けないぞ！！ ①概要 ： このところ、幼小児だけではなく ..

遺伝子検査は、従来困難であった百日咳の早期診断を可能とした画期的な検査である。培養よりも感度が高く、抗菌薬の影響を受けにくい。リアルタイムPCRでは感度は約4割前後と限界はある。特異度は報告により様々で、偽陽性のリスクもある[13]。

培養の感度は低く、比較的陽性になりやすい乳児でも60％以下で、報告によっては10％前後である[12、13]。特に発症2週以上を過ぎると検出できることはまれである。予防接種歴がある場合や、抗菌薬投与によっても感度は低下する。また、陽性になるまで5～7日間かかる。百日咳菌の肺炎発症時などで、まれに喀痰のグラム染色や培養で検出できることがある（図2）。

いては百日咳が適応症として含まれている一方で、アジスロマイシンについては百日咳

しかし、2000年以降になってから、百日咳の局地的な流行が散発するようになった。百日咳の予防接種は4～12年で効果が減弱するため、思春期や成人での発症が相対的に増加した影響と考えらえる。最大のアウトブレイクとしては、大学で学生や職員約300人に感染が拡大した事例がある[3]。日本のみならず世界的にも発症年齢が上昇する傾向が見られた。

【百日咳とは】 百日咳菌の感染による主に呼吸器系の感染症です。乳児 ..

百日咳の増加に伴い、リスクの高い乳児の重症例が報告されている。東京都立小児総合医療センターの2010年3月～2018年11月の百日咳のデータ集計によると、百日咳患者131例中73例が入院症例で、重症が43例（年齢中央値3か月）、死亡が3例であった[4]。

百日咳 | 阪大微研のやわらかサイエンス 感染症と免疫のQ&A

百日咳は1940年代ごろまでは多くの感染者、死亡者を出す疾患であったが、1950年に予防接種が導入され、1968年には全細胞型3種混合ワクチン（破傷風、ジフテリア、百日咳）の定期接種が開始されて患者数は激減した。しかし、1975年にワクチン接種後の死亡事例があり、百日咳ワクチンによる脳症が原因と考えられたため、一時中止された。数か月後に接種時期を引き上げて再開されたが接種率は低く、1979年には百日咳の報告が年間約13,000例、死亡数が約20例以上と増加してしまった。1981年には副作用の多かった全細胞ワクチン（whole cell vaccination）から日本で研究・開発された無細胞ワクチン（acellular vaccination）に変更され、3種混合ワクチンの接種率は改善し、再び百日咳の発症は減少へと向かった[2]。

百日咳菌以外にヒトに感染する百日咳類縁菌としてパラ百日咳菌とボルデテラ ..

5類全数把握疾患となってからの2018年1月1日～2018年9月30日までの百日咳のデータの集計が、国立感染症研究所から発表されている[5]。この期間で報告された症例の中で届出基準を満たしたものは6,443例であった。そのうち、5歳から15歳未満までの学童期の小児が65％で、6～9歳が特に多かった。重症化のリスクのある6か月未満児は5％、30～50代の成人は14％であった。乳児期の4回の予防接種を完遂できている症例が多く、特に5～15歳未満の約8割で予防接種が行われていた。また、6か月未満の患児では家族（同胞、両親）からの感染が多かった。この結果からは、特に学童期での追加接種が、社会全体への高い予防効果をもたらすと考えられる。

生後6ヶ月以上にはエリスロマイシン、クラリスロマイシンなどのマクロライド系抗菌剤（特にカタル期で有効）新生児

百日咳菌（Bordetella pertussis）は、主に呼吸器感染症を起こす小型のグラム陰性桿菌である。ごくまれに菌血症を起こすこともある。類縁の細菌として、パラ百日咳菌（Bordetella parapertussis）やBordetella holmesiiがあるが、百日咳菌に比べると百日咳毒素産生がなく、より軽症である場合が多い[1]。

生後6ヶ月以上にはエリスロマイシン、クラリスロマイシンなどのマクロライド系抗菌剤（特にカタル.

・定期接種のスケジュールに加え、日本小児科学会は5-6歳、11-12歳での任意接種による追加を推奨している。しかし、海外で同様の対策をしている地域の報告を見ると、百日咳ワクチンの追加接種対象を広げるだけでは流行を抑えきれず限界がある。早期乳児への感染対策としては、妊娠後期の妊婦への予防接種が最も効果が高いというデータが蓄積され、海外ではこれを導入する国が増えている。

普通の風邪薬や抗生物質では効かず、百日咳対する治療（クラリスロマイシン）があります。 RSウイルス感染症

また、5類全数把握疾患となった直後でもあり、医師が百日咳と診断しても届出義務があると知らずに報告していないケースもあると予想される。

6.百日咳菌は多くの抗菌薬に感受性を示し、抗菌薬投与5日後には生菌の排出が ..

・百日咳は予防接種の効果が長期間持続しないため、学童や成人での発症が増加している。重症になりやすい乳児への感染も現行の予防接種体制では十分防ぐことができておらず、死亡例も報告されている。

クラリスロマイシン錠50mg小児用「NPI」とクラリス錠 ..

日本での現行の予防接種は4種混合ワクチン（ジフテリア、百日咳、破傷風、ポリオ）が定期接種となっており、生後3、4、5か月および12か月の4回行われる。日本小児科学会は、2018年8月に予防接種スケジュールの推奨を改定し、5～6歳、11～12歳で3種混合ワクチンの接種を加えることを推奨しているが、この時期の接種は任意接種で全額費用負担が必要となる[6]。

エリスロマイシン、クラリスロマイシンなどのマクロライド系抗菌薬が有効です。 予防方法

百日咳は現行の予防接種で抑制が十分できておらず、局地的な流行が断続的に起きています。重症化のリスクのある新生児での発生報告も途絶えていません。百日咳の流行状況や対策について、まずはポイントをまとめてみました。気になった方は、ぜひ次項からの本文をお読みください。

1）マクロライド系抗菌薬（クラリスロマイシン等）が第一選択である。 Ⅱ．感染制御部への報告と保健所への届出

2017年（平成29年）12月31日までは、指定届出機関（全国約3,000カ所の小児科定点医療機関）が週毎に保健所に届け出なければならない定点報告対象（5類感染症）であったが、2018年（平成30年）1月1日から、適切な検査診断で百日咳と診断された症例は年齢を問わず全数把握疾患として報告する、との改正が施行された。なお、検査確定例との疫学的リンクが明らかな場合は、特徴的な臨床症状で診断される場合がある。また、百日咳類縁菌を起因菌とする症例は届出基準から除外となっている。医師は、都道府県知事に対して、患者の年齢、性別等を７日以内に届け出なければならないことが定められた。届出基準は

治療としてはエリスロマイシン、やクラリスロマイシンなどマクロライド系の抗生物質.

しかし、海外の発生動向を見ると、追加接種回数を増やすだけでは百日咳の流行を抑えるには不十分であることが分かってきた。そこで、現在早期乳児への感染対策として注目されているのが妊娠後期の妊婦への予防接種（妊娠ごとに毎回）である。アメリカやイギリス、ニュージーランドなどで導入され、高い効果を示している[8]。ニュージーランドの調査では、百日咳の流行があっても妊娠後期にワクチン接種を行った母親から産まれた新生児では百日咳の発症は1例も見られなかった[9]。

研究室レベルでは菌の染色体DNA解析、PCR法などによる病原体遺

予防では、世界各国がEPI （Expanded Program on Immunization：予防接種拡大計画）ワクチンの一つとして、DPTワクチンの普及を強力に進めている。わが国では従来の定期接種であった沈降精製百日せきジフテリア破傷風混合ワクチン（DPT）に加え、2012年11月から不活化ポリオワクチン（IPV）を加えたDPT-IPV（四種混合ワクチン）が定期接種に導入された。四種混合ワクチンの接種スケジュールは、定期接種として生後3か月以上90か月未満で4回接種する。初回免疫と追加免疫とに分けられ、初回免疫は20日以上（標準的には20～56日）の間隔をおいて3回皮下に接種（標準として生後3～12カ月）、追加免疫は初回免疫終了後、6カ月以上の間隔をおいて（標準的には初回免疫終了後12～18カ月の間に）、1回皮下に接種することとされている。百日せきワクチンの免疫効果は4～12年で減弱し, 最終接種後時間経過とともに既接種者も感染することがある。四種混合ワクチン接種後の全身および局所の副反応については、従来の全菌体ワクチンに比較して格段に少なくなっている。